【講演テーマ】CASE革命と自動車産業の構造転換
⋯トヨタとVWの生き残り戦略を中心として－
【講演者】 風間信隆（明治大学名誉教授）
講演会場／明治大学駿河台校舎リバティタワー7階1075教室
明治大学キャンパスマップ参照
日時／2025年6月7日（土）14：00～16：00
＜会場のご案内＞
駿河台キャンパス マップ | 明治大学
▶プロフィール
1979年明治大学商学部助手、1990年明治大学商学部教授、
2022年4月 明治大学名誉教授に就任。博士（商学）
この間、明治大学博物館館長、学校法人明治大学評議員、商学部産業経営学科長・教務主任歴任。経営関連学会協議会理事長・最高顧問、工業経営研究学会会長、日本経営学会常任理事（総務担当）アジア経営学会常任理事（東部担当）歴任。
主要業績：『ドイツ的生産モデルとフレキシビリティ』(中央経済社)（工業経営研究学会「学会賞」受賞）、監訳『ライン型資本主義の将来』(文眞堂)、共編著『コーポレートガバナンスと経営学』(ミネルヴァ書房)、共編著『実践に学ぶ経営学』（文眞堂）。
「CASE革命」とはConnected、Automated / Autonomous、Shared & Services、Electrificationの各用語の頭文字をとって名付けられたもので、世界の自動車産業で起きている「100年に一度」の構造転換を指しています。こうしたデジタル技術・通信技術・電池技術を中心とする技術革新（デジタルトランスフォーメーション：DX）は、地球温暖化防止という地球課題の実現を目指すグリーントランスフォーメーション（GX）とも連動して、これまで、内燃機関を搭載した自動車（ICV）や「一家に一台のクルマの所有」というフォーディズム的ビジネスパラダイムに基づいて戦後の世界の自動車産業で寡占体制を構築してきた伝統的な自動車メーカーに大きな衝撃を与えております。
近年では、米国のテスラや中国のBYDといった新興自動車メーカーが急速に台頭しており、また台湾の鴻海精密工業が自動車生産の受託生産事業に乗り出したり、中国の小米といったスマホ・メーカーまでがＥＶの生産・販売をしたりする動きも既存の伝統的自動車メーカーに衝撃を与えています。
さらには自動車の米国輸入に25％の追加関税をかけるという「トランプ関税」政策は、戦後の世界自由貿易体制を大きく揺さぶっており、またトランプ政権のパリ協定からの離脱も今後の自動車業界の展望をさらに難しくさせています。
この研究報告では、「CASE革命」の下で起きている構造的変化と伝統的な自動車メーカー、特にトヨタとVWの戦略的対応に焦点を当てて考察を加えます。
▶参加申し込み方法
参加費は無料ですが、事前の参加申し込みが必要となります。下記の事務局のメールからお申し込みください。